日経平均は何を意識して動く?

初心者向け
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重要度 ★★

日本株を売買するためには、日経平均そのものの分析が欠かせません。

どんな優良株も日経平均の下落に連動して下げてしまう、ということはよく起こります。

逆に言えば、日経平均が上がっていく時に合わせてうまく株も仕込みたいものです。

では日経平均は何を基準に上下しているのでしょうか?

今回は日経平均の動きを見る時に、参考にすべき指標について解説を行います。

 
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日経平均PERという考え方

まず大前提として、日経平均というものは東証プライムから流動性の高い225銘柄の株価に連動して決まります。
 
 
KATORI
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要するに代表された大企業の株価によって日経平均は決まるわけだ。

 
大企業の株価は、決算と今後の見通しで決まっていくわけですから、日経平均もある程度どのくらいの幅で動くのかという予想はつきます。
それが日経平均PERの考え方で、ほとんどが指数ベースで14倍〜16倍の間におさまると言われています。
 
KATORI
ルル

日経平均PERを見る時、加重平均指数ベースという2つの計算の仕方があるのだが、加重平均の方は時価総額の高い会社の影響が強く出る計算になるので、指数ベースで見た方がいいだろう。

 
もちろん相場が大きく上がったり下がったりする時は、PER14〜16倍にまったくおさまらない期間がしばらく続くということも起こりますのでそこは注意が必要です。
比較的落ち着いた情勢の時の相場においては、PER14倍に近づけば割安、PER16倍に近づけば割高という投資判断を行う事もできるでしょう。

世界の株価より引用

 

アメリカ市場と連動

日経平均PERは一旦置いておいて、日経平均はほとんどの場合アメリカ市場と連動します。
アメリカ市場といってもダウやs&pやナスダックなどの指標がありますが、とりあえずはもっとも注目されるダウ平均を見ておけばよいかと思います。
アメリカ市場は日本時間の夜間に開かれていますから、日経平均先物の価格もアメリカ市場と連動して夜間に大きく動くという事もしばしばあります。
 
 
KATORI
ルル
アメリカ時間で大きく動くと、次の日の日本市場ではあらゆる銘柄がギャップをつけてスタートしたりする。
だから株の世界では特買い、特売りスタートってのが頻繁に起こるわけだ。
 

NYダウ週足チャート

日経平均週足チャート

 
このように日経平均はアメリカ市場と基本的に連動するのですが、ほとんど連動しないようなケースも時にはあるので注意しましょう
日経平均がアメリカ市場と連動しないという時は、アメリカ市場よりも違うところが意識されている事になります。
では、その例をいくつか紹介していきましょう。
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ドル円と日経平均が連動

アメリカ市場はリーマンショック以降は2009年の3月を底値にしてどんどん長期的に上昇する動きになりました。

しかし、日経平均は2012年末まで株価を回復することはできませんでした。

日経平均週足チャート2009年~2013年

最近株を始めた人からすると想像がつかないかもしれませんが、この間の日経平均は7000円台や8000円台が普通だったのです。

ようやく上昇に転じる事ができたのが政権交代であり、アベノミクスの始まりでした。

ここで日本はようやくリーマンショックからの脱却に成功することができたのです。

なぜここまで時間がかかったのかと言うと、もちろん震災もありましたし、何より当時の民主党の能力という事に尽きますが、極端な円高だったことが大きな重しとして日経平均にのしかかっていました。

ドル円週足チャート2008年~2013年

2011年の震災以降も円高のトレンドは続き、75円台までありました。

日本全体で考えるとやはり円安の方が経済は発展していきますし、75円台というのは輸出企業にとっては悪夢でしかありません。

 

KATORI
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2022年ドル円は151円台まで円安にふれたことを考えれば、75円台がどれだけ異常なことなのかよくわかるね。

ちなみに2011年の日経平均PERはどうだったのかと言うと、この時もやはり14倍~16倍のあたりでした。

つまり、日経平均が7000円台や8000円台で妥当だったということです。

それだけ円高によって企業収益が落ち込んだのです。

ですから為替相場で極端な動きがあった時には注意が必要になります。

アメリカ市場がどれだけ調子が良くても日経平均は上がってこないこともあるし、その逆もあり得るでしょう。

原油安とチャイナショック

為替相場だけでなく、商品先物なども極端な動きがあるとそれを中心に相場が動くきます。

原油は2014年から2016年にかけて大暴落がありました。

実に価値が4分の1になるほどの暴落で、この間は原油価格が毎日意識される相場となっていました。

原油先物週足チャート2010年~2017年

これはもちろんアメリカのシェール革命が始まったからですが、中東諸国も減産せずアメリカ潰しに走り、値下げ競争のシーソーゲームになりました。

極端な原油安になるとロシアなどの原油産出国にとっては大打撃となり、世界経済の減速が懸念されて世界的に株安になります。(そういった口実ってだけだったかもしれませんが)

コロナショックを振り返るでも少し触れていますが、2015年にはチャイナショックもあってさらに混迷を極めました。

中国からの需要減ということで原油はさらに下がるし、日本市場はとにかく中国市場に連動する相場となってしまいました。

東証は9時から開かれますが、中国市場は10時半に開かれます。

その10時半から中国市場が乱高下すれば、日経平均も乱高下するという期間がこの時でした。

 

KATORI
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日経は普通は寄り付きの9時に大きく動くもんだが、この時は10時半からもっとも動いた。

個人トレーダーもみんな10時半を警戒していて、奇妙な相場だったな。

この期間は中国市場を見て、原油も見て、ドル円も見て、アメリカ市場も見て、と非常に注目すべきものが多い忙しい期間だったと思います。

この後にトランプ大統領が就任し、強いアメリカを取り戻して経済を安定させていったのは皆さんもご存じのことかと思います。

日銀の政策転換?

世界情勢が落ち着いていたとしても、日本の中で大きく方針が変われば日経平均は独自に大きく動く可能性があります。

アベノミクスは最たる例だと思いますが、それだけ政治が経済に与える影響は大きいです。

というか、政治判断1つで日本の経済は変えられると思います。

私は大幅な財政出動が行われれば日経平均は軽く3万円を超えてくるだろうと思っていますが、現状は真逆の方向へと向かっています。

岸田総理は緊縮財政派、増税派、ということで日本経済はさらに低迷していく可能性が高そうです。

しかし、一方では長期の円安トレンドも始まっていますのでそれは日本の経済の後押しになります。

日銀総裁も2023年現在、新総裁になるわけですが方針はどうなっていくのでしょうか?

おそらく総理の意向通りになっていくのではないかと思っているのですが、その場合は日経平均の水準が変わってくる話になりますから注意が必要です。

トレーダーであれば、このあたりのニュースはしっかり正確に追っていくことをお勧めします。

日経平均は何を意識して動く?まとめ

  • 日経平均PERは14倍~16倍で推移しやすい
  • 基本はアメリカ市場と連動して日経平均は上下する
  • 極端な為替や商品の動きがあると、そちらがメインとして意識されることもある
  • ドル円は円高になると日経平均としてはマイナス効果
  • 2023年、日銀の政策転換には注意が必要

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